04-1.売買(物件調査)

売買仲介(物件調査編)

講座数
26講座
合計所要時間
約7時間28分
研修コード
O-0401

受講料:¥ 27,940 (税込)

O-0401

受講料:¥27,940

279 ポイント

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  • 価格調査
  • 売買仲介
  • 重要事項説明書
  • 顧客満足度
O-0401

売買仲介(物件調査編)  (O-0401)

定価(税込)
¥27,940
販売価格(税込)
¥27,940
在庫状態 : 在庫有り

この研修について

不動産営業に欠かせない物件調査の基本を習得するための研修です。現地調査・法務局調査・役所調査・ライフライン調査など、営業活動・重要事項説明書・価格査定のいずれにおいても必須となる知識を整理し、実務に活かす力を養います。調査項目を体系的に理解することで、物件に潜むリスクの見逃し防止や、お客様への信頼性ある説明につなげられます。

学習時間 約7時間28分 受講期間 30日間
カテゴリ 売買(物件調査・重要事項説明編) テキスト あり
デバイス PC、スマホ、タブレット 形式 オンライン

カリキュラムについて

Lesson01

1 不動産調査の全体像と流れ

Lesson02

2 現地調査前の情報収集

Lesson03

3 インターネットの活用・所有者確認

Lesson04

4 現地調査_現地確認手法

Lesson05

5 現地調査_境界確認と越境確認

Lesson06

6 接道の調査・旗竿地

Lesson07

7 現地調査_道路の種類

Lesson08

8 現地調査_インフラ確認・上空確認・その他

Lesson09

9 法務局調査_法務局調査で取得する資料・公図の取得と調査

Lesson10

10 法務局調査_登記事項証明書の取得と調査

Lesson11

11 法務局調査_各種図面の取得と調査・登記事項要約書の取得と調査

Lesson12

12 法務局調査_法人登記事項証明書の取得と調査・その他

Lesson13

13 役所調査_役所窓口を回る順序

Lesson14

14 役所調査_都市計画

Lesson15

15 役所調査_道路・水路調査

Lesson16

16 役所調査_道路・水路調査
【これさえ知っていれば道路調査は怖くない】

Lesson17

17 役所調査_建築担当

Lesson18

18 役所調査_建築担当2

Lesson19

19 役所調査_開発担当・教育委員会

Lesson20

20 役所調査_その他部署

Lesson21

21 役所調査_その他部署2

Lesson22

22 インフラ調査_上下水道・浄化槽調査

Lesson23

23 インフラ調査_都市ガス・プロパンガス・電力調査

Lesson24

24 区分所有建物調査_重説作成時に必要な書類

Lesson25

25 区分所有建物_調査のチェックポイント

Lesson26

26 現地再訪

こんなことを学びます

現地調査(外観・接道・境界など)、法務局調査(登記事項証明書・図面類)、役所調査(都市計画・建築規制・法令上の制限)、ライフライン(上下水道・ガス・電気)など、主要な項目とその確認方法、また、区分所有建物における専有部・共用部の調査観点も含めて解説。重要事項説明書作成や査定の根拠としての調査精度向上に貢献します。

こんな方を対象としています

  • 初めて売買仲介営業をされる方
  • 物件調査の経験が少ない方
  • 調査項目の全体像が把握できていない方
  • 価格査定や重説の基礎力を高めたい方
  • 実務で活かせる調査ノウハウを得たい方

この講座の先生

和田 周

株式会社こくえい不動産調査
代表取締役

和田 周

  • 宅地建物取引士
  • ファイナンシャルプランナー(二級FP技能士)
  • 不動産コンサルティング技能登録者(不動産コンサルティングマスター)
  • 運転免許は普通二種(タクシー)
  • 大型二種(バス)

平成4年3月 日本大学法学部新聞学科卒
大学卒業後、人生修行と社会勉強のために、地元のタクシー会社に果敢に就職。5年あまり在籍。 ダントツ最年少乗務員の中、常に売上上位をキープ。また、市民まつりの実行委員やコミュニティFM放送局の設立など、市民ボランティアにも燃える。
その後、不動産賃貸会社を経て三井のリハウス各店に在籍。不動産売買仲介業務に従事。不動産の売買、賃貸、管理、競売業務などを学ぶ。売上が重視される不動産営業の世界で、お客様の安心と取引の安全を常に考えるが、忙しさについついおろそかになりがちになる実務現場に疑問を感じ、平成18年7月に不動産業者の取引支援、調査アウトソーシング受託を主業務とする「こくえい不動産調査」を設立。平成24年1月に法人化。現在に至る。

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