2つのプレゼントチャンス アンケートキャンペーン 営業教育・育成・研修のリアルを教えてください アンケート回答で、特典プレゼント！ 営業教育、今のままでいいの？ 新人育成が思うように進まない。 社内に教える体制がなく、現場任せになっている。 学ばせたい気持ちはあっても、時間も方法も足りない——。 そして現場からは、こんな声も聞こえてきます。 「先輩や上司に相談したくても、忙しそうで話しかけにくい」 「“見て覚えて”と言われるだけで、具体的な指導がない」 「やり方を教わらないまま、いきなりアポに行かされた」 私たちDeBoは、こうした“営業教育の課題”と真摯に向き合い、 「現場で活かせる」「すぐに成果につながる」営業研修プログラムの開発・提供を行っています。 教えてください、あなたの「営業教育・育成・学びの現場」 このたびDeBoでは、不動産業界の営業担当者・責任者の皆さまを対象に、 営業教育・育成・学びに関するアンケートキャンペーン を実施いたします。 新人育成で困っていること 研修に対する印象やニーズ 現場で必要と感じるスキル 会社としての教育方針や課題 アンケートキャンペーン！ アンケートに答えると、2つの特典がもらえます！ 特典①： DeBo不動産営業研修プログラムで使える「20％OFFクーポン」を回答者全員にプレゼント 特典②： クーポンを使って研修を受講された方の中から、抽選で5名様に「Amazonギフト券10,000円分」 アンケートキャンペーンに参加する 参加方法（4ステップ） STEP 01 設問に回答 アンケートフォーム STEP 02 「20％OFFクーポン」をお届け STEP 03 研修を選んで申し込み時に「クーポン」を利用 研修一覧はこちら STEP 04 受講開始 教育の現場を、現場の声からつくる。 ぜひ、この機会にご協力をお願いいたします。 よくあるご質問（FAQ） アンケートの所要時間はどれくらいですか？ おおよそ3分程度でご回答いただけます。選択式が中心で、どなたでも気軽にご参加いただけます。 アンケートの回答には何か条件がありますか？ 不動産業界に携わっている方（営業職・マネジメント職・経営者など）であれば、どなたでもご参加いただけます。 ※不動産業界外の方は、対象外とさせていただきます。予め、ご了承ください。 回答したら必ずクーポンがもらえますか？ はい。アンケートにご回答いただいた方全員に、20％OFFクーポンを進呈いたします。 Amazonギフト券はどうすれば当選できますか？ クーポンを使って研修を受講いただいた方が自動的に抽選の対象となります。ご当選者には後日メールにてご連絡いたします。 回答内容が外部に公開されることはありますか？ すべて匿名で集計・分析し、個人が特定されることは一切ありません。 クーポンの利用期限はありますか？ クーポンの有効期限は、アンケート回答後にお送りするメールにてご案内いたします。 どの研修プログラムにクーポンが使えますか？ DeBoが提供する「不動産営業研修プログラム（対象講座）」でご利用いただけます。 同じ会社から複数人で参加しても大丈夫ですか？ はい。複数名でのご回答も歓迎しております。社内共有にもぜひご活用ください。 アンケートキャンペーン内容 キャンペーン名 不動産営業に関するアンケート回答キャンペーン キャンペーン期間 2025年7月22日（火） 0:00 ～ 2025年9月30日（火） 23:59 応募方法 アンケートにご回答のうえ、確認画面で「登録」ボタンを押していただくと応募完了となります。 賞品 特典①： DeBo不動産営業研修プログラムで使える「20％OFFクーポン」を回答者全員にプレゼント 特典②： クーポンを使って研修を受講された方の中から、抽選で5名様に「Amazonギフト券10,000円分」 当選発表 特典①、特典②の当選者の方には、ご登録いただいたメールアドレスへ直接ご連絡をもって発表とさせていただきます。 注意事項 アンケートはお一人様1回限りご回答いただけます。複数メールアドレスからの応募はご遠慮ください。 アンケート内容に不備がある場合、応募を無効とさせていただく場合があります。 特典②の当選は不動産業界関係者様に限らせていただきます。 クーポンの有効期限は（2025年9月30日まで）です。 特典の譲渡・転売・換金および当選権利の譲渡はできません。 ご回答いただいた内容は、個人を特定しない統計データとしてサービス改善に活用いたします。 お問い合わせ 本キャンペーンに関するお問い合わせは、 support@de-bo.jp までご連絡ください。 応募規約 アンケートへのご回答をもって、本キャンペーンの内容およびプライバシーポリシーに同意いただいたものとみなします。取得した個人情報は、特典の提供およびマーケティング目的での統計処理にのみ利用し、第三者への提供は行いません（法令による開示請求を除く）。